バージョン 1.9、2022 年 7 月 1 テクニカルノート - パワーオプティマイザ 入力コネクタの互換性 バージョン履歴 2022年 7月 24日バージョン 1.9：DEKRA Certification B.Vを外部ラボとして追加 2021年 8月 19日バージョン 1.8：ソーラーエッジ Sシリーズ住居用パワーオプティマイザへのサポートを追加 2021年 4月 11日バージョン 1.7：試験成績書は発行後 2 年以内のものが有効を追加 2020年 6月 3日バージョン 1.6：Staubli MC4から Staubli MC4 EVO2への相互接続を追加 2020年 4月 6日バージョン 1.5：Trina TS4を追加 注記 ソーラーエッジは定期的にコネクタの互換性試験を行っており、特定のコネクタのタイプがソーラーエッジパワーオプティマイザ…
ソーラーエッジ 自家消費 ソリューション ソーラーエッジの3つのメリット 特長１：シンプル パワーコンディショナにエネルギーマネージメント機能が内蔵されており、最小限の追加機器で逆潮流 制御を実現 特長２：高性能 高性能なメータと高速応答するパワーコンディショナで急激な負荷変動にも対応し、逆潮流を制御 特長３：海外での優れた実績 自家消費が盛んな欧州や、逆潮流が認められないハワイなどで豊富な実績と高い市場シェア 自家消費機能に加え屋根上案件で数々のメリット： 屋根上での高い安全性 複雑な屋根面に最大限のモジュール設置 アクセスの難しい屋根上でのO&M 世界で認められた"スマートインバータ"を日本の自家消 費案件に あらゆる自家消費ケースをサポート ケース１：逆潮流の固定制御 逆潮流が起こると発電を停止し逆潮流を制御…
電気料金を削減する スマートエネルギー マネージメント 自家消費を 効率良く 電力価格は常に上昇しています。これは、太陽光発電(PV)システムを設置することにより、日中の購入電力を最 小限に抑える動機となります。しかし、一部の国や地方では、PVにより発電された電力を自己消費に使用するこ とは許可されていても、PVからの逆潮流を制限されるか、または逆潮流が全く許可されない場合があります。し たがって、エネルギーマネージメントシステムがなければ、PVシステムは設置できないか（逆潮流が許可されて いない場合）またはシステムサイズが制限されてしまいます（制限されている場合）。 ソーラーエッジスマートエネルギーマネージメントソリューションは、ソーラーエッジパワーコンディショナのフ ァームウェアに統合された逆潮流制限オプションを有し、PVによる発電量を負荷にあわせて動的に調整しま す。これにより、…
HD-Waveテク ノ ロ ジー搭載 単相パワーコ ン ディ ショ ナ 日本向け バージョ ン 1.1 免責事項 重要事項 Copyright © SolarEdge Inc.転載を禁ず。 本書のいかなる部分も、SolarEdge Inc.の書面による事前の許可なしに、電子的、機械 的、写真的、磁気的、またはその他の方法で複製、検索システムへの保存、または送信 することはできません。 本書に記載されている資料は、正確かつ信頼できるものとしています。ただし、ソーラーエッ ジはこの資料の使用については一切の責任を負いません。SolarEdgeは、予告なしに資料 を変更する権利を有します。最新版については、ソーラーエッジのWebサイト (www.solaredge.com)から参照できます。 すべての会社名およびブランド製品名およびサービス名は、各社の商標または登録商標で す。…
solaredge.jp S440 / S500 / S500B / S650B * 99.5 1 25 © SolarEdge Technologies, Ltd. SOLAREDGE SolarEdge OPTIMIZED BY SOLAREDGE SolarEdge Technologies, Inc. 2023 11 8 DS-000091-ENG S440 / S500 / S500B / S650B S440 S500 S500B S650B (1) 440 500 650 W ( Voc) 60 125 85 Vdc MPPT 8 – 60 12.5 – 105 12.5 - 85 Vdc (Isc) 14.5 15 Adc 99.5 % 98.6 % II 15 Adc 60 80 Vdc 1 ± 0.1 Vdc (2) EMC FCC Part 15 Class B…
類を見ない安全性と 発電量の最大化を実現する 屋根上太陽光発電 エネルギーの自給自足はビジネスに大変重要です 気候変動により、かつてないほどグリーンエネルギーが求められています。温室効果ガス排出量の管理と企業 のESG戦略、電気料金の高騰に伴うエネルギーコスト削減の必要性、さらには株主からの要請や政府の奨励 策などにより、再生可能エネルギーへの転換を進める企業が増えています。 エネルギーの生産者と消費者の両方の役割を担う企業にとって、太陽光による自家消費はより大きな経済的 利益（発電電力の消費）を向上させるという利点があります。国や自治体は、屋上太陽光発電システムの設置 に対して、いくつかの優遇措置や補助金を提供しており、この投資はより魅力的なものとなっています。 系統の安定性を守るために、余剰電力を逆潮流させることができない場合もあり、その場合は自家消費を最 大化することが重要です。…
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